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もう一つのバーチャルオフィスとは?
仮想オフィスと住所貸しを併用するメリット

テレワークやリモートワークが働き方の一つとして定着しつつある昨今において「バーチャルオフィス」という単語を目にする機会が増えているのではないでしょうか?
実は一口に「バーチャルオフィス」と言っても二つの意味合いがあります。
この記事では、二つの「バーチャルオフィス」についてご紹介するとともに、その二つを併せて上手に活用する方法もご紹介します。

バーチャルオフィスには二つの意味がある

前述の通り「バーチャルオフィス」には2種類あります。
まずはそれぞれの特徴について説明します。

バーチャルオフィス(サービスオフィス・住所貸し)とは

一つ目のバーチャルオフィスの意味は「住所貸し」です。
サービスオフィスと呼ばれるレンタルオフィスやシェアオフィスの仲間で作業スペースなどを必要とせず、ビジネスに使う住所のみをレンタルします。それだけではなく、住所を利用するに当たって必要となる郵便物の取扱などを代行して、ビジネスをサポートするサービスです。

<例>HarborS表参道

弊社が運営するHarborS表参道を例に説明します。
弊社では起業や個人事業主の方にビジネスで利用できる月額5280円で港区南青山の住所を、登記簿に記載の住所として利用できるほか、HPや名刺などにもご利用いただくことが可能な住所として提供しております。
また、それと共にオプションとして専用ポストや郵便転送サービスなどを用意しており、このバーチャルオフィスを利用することで賃貸オフィスを借りるよりも遥かに安く事業を行うことができます。

バーチャルオフィス(仮想オフィス)とは

二つ目は「仮想オフィス」と呼ばれるタイプです。
インターネット上にオフィスを再現し、パソコンやスマートフォンを用いて、その中で実際のオフィスに近いコミュニケーションを実現するというものです。
5GやVRの発展でよりリアルに近いコミュニケーションが行えると今後にさらに期待がかかるサービスです。

『oVice』のように画面上にオフィス空間を再現して自身のアバターを移動させられるなど、よりリアルなオフィス空間を利用できるものから、『roundz』のように声だけの会話を手軽に行えるようサポートしたものまでさまざまな種類があります。

バーチャルオフィス(住所貸し)について

目的

バーチャルオフィス(住所貸し)は事業を行う際に実際のオフィスが不要な場合や自宅での法人登記ができない場合、セキュリティやプライバシーに対する懸念や不安がある場合、住所によるブランディングをしたい場合に、それらを解消する目的で利用されます。
また、作業場所としてのオフィスが不要な場合、会社宛に届く郵便物の預かりや法人登記に利用できる住所があれば事足りるので、不要なコストを削減することを目的に利用する方が多いです。

メリット

メリットは前述の通り、通常の賃貸オフィスを借りる場合に比べてコストが大きく削減できる点です。それだけでなく、住所のみの利用になるので立地も選び易い点も魅力と言えます。例えば、地方に在住していてもバーチャルオフィスを利用すれば港区や青山といった有名でかつブランド力の高い住所で法人登記をすることができます。

デメリット

多くのバーチャルオフィスでは、住所のみの利用が前提となるのでシェアオフィスやレンタルオフィスと異なり作業などで使うスペースがない場合があります(HarborS表参道をはじめ会議室や作業スペースを備えているバーチャルオフィスもあります)。
そのため、作業場所は自身で用意する必要があったり、リモートワークの社員同士のコミュニケーションが希薄になるなどの懸念があります。リモートワークに特化している分、契約するバーチャルオフィスによっては対面でのコミュニケーションが難しいということが起こり得ます。

バーチャルオフィス(仮想オフィスタイプ)

目的

チームで作業したり、在宅ワークの社員が多い企業で利用されることが多いです。
リモートワークだと実際に顔を合わせるよりもコミュニケーションの難度が上がり、思わぬ事故やトラブルが起こる場合があります。そういった課題を解決するために利用されるケースが多いです。

メリット

メリットは実際にオフィスに出社しているかのような密なコミュニケーションが取れることです。
基本的にバーチャルオフィスに入りながら各々仕事をするので、いちいちオンラインミーティングをセッティングしたり、電話をかける必要がありません。コミュニケーションを取るまでの手間が少ないので、仕事以外の雑談もしやすく、社員やチーム内での関係性も向上しやすくなります。不在かどうかが一目で分かるので、連絡が取れないことでのストレスが緩和されるのもメリットと言えます。

デメリット

デメリットとしては、慣れるのに多少時間がかかる点です。比較的新しいツールなので、利用したことがある人が少なく、使い方のレクチャーなどの時間を設ける必要が生じる場合もあります。また、人によっては監視されているように感じる場合もあるので、利用の仕方には配慮や工夫が必要です。
また、企業で利用される場合は、バーチャルオフィスでコミュニケーションや業務が一通り滞りなく行える場合でも、会社の所在地であるオフィスは持っておく必要があります。オフィスを解約してしまうと法人登記ができなくなるので、会社としての要件を満たさなくなるという問題に直面します。

二つのバーチャルオフィスを併用するメリット

最後に、これまで紹介した二つのバーチャルオフィスのメリット、デメリットを踏まえて、それらを併せて活用すべき理由を紹介します。

それぞれのデメリットを補って実際にオフィスを借りるのと同等の効果がある

バーチャルオフィス(住所貸し)ではコミュニケーションの問題がありましたが、バーチャルオフィス(仮想オフィス)を利用することでそれらを補うことができ、実際にオフィス同様のコミュニケーションが可能になります。

バーチャルオフィス(仮想オフィス)の会社所在地や登記のためにオフィスを手放せないという課題もバーチャルオフィス(住所貸し)を活用することで解決できます。

それによって、円滑なコミュニケーションを実現しつつ、オフィスという多大なコストを手放すことが可能になります。オフラインでのコミュニケーションが必要な場合は、HarborSなら会議室やテラス、カフェラウンジがありますので、用途や必要に応じて利用できるので無駄を省くことができます。

コストをかなり抑えられる

オフィスを賃貸で借りるとなると、毎月数十万、数百万ものコストがかかる場合もあります。二つのバーチャルオフィスはその両方を併用したとしても2~3万円程度で抑えられるケースがほとんどで、賃貸オフィスを借りた場合と比較するとその差は歴然です。
実際のオフィスと同等の機能を備えているにもかかわらず、金額は大幅に抑えられるという点を考慮すると、二つのバーチャルオフィスの併用の可能性に期待がかかります。

二つのバーチャルオフィスの両方を活用することでより生かすことができる!

二つの意味を持つバーチャルオフィスのそれぞれの機能や利点について紹介しました。二つともオフィスという制約から解放されるというメリットがあり、また、両方を併用することで実際にオフィスを構えて事業を行うのと遜色ない働き方が可能になりつつあります。また、住所利用のバーチャルオフィスでは、登記する場所に縛られなくなるので、個人や小規模の会社でも、港区や千代田区、中央区などのブランド力のある住所を利用でき、オフィスの契約でネックだったコスト面もフォローすることが可能です。

バーチャルオフィス(仮想オフィス)を検討している方はぜひバーチャルオフィス(住所貸し)も検討してみてください。バーチャルオフィスに関するご相談の際は、ぜひHarborS表参道へお越しください。

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会社名(英文名) 株式会社アンチパターン(Anti-Pattern Inc.)
店舗名 HarborS 表参道(ハーバーズ表参道)
住所 〒107-0062 東京都港区南青山3丁目15−9 MINOWA表参道 3階
電話番号 03-6885-6140
メールアドレス contact@harbors.sh
URL https://harbors.anti-pattern.co.jp/virtual_office/
アクセス 東京メトロ銀座線、半蔵門線「表参道」下車 A4出口 徒歩3分

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